遠赤外線応用医療機器サン・ビーマー＆サン・マット製造販売≪会社情報≫　株式会社サンメディカル

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企業理念

・全てのお客様に健康であることの幸せを実感して頂ける商品を提供し続ける

医療・治療機器のメーカーとして、当社商品をご利用いただいたお客様から健康である事の喜びや感謝、お礼の言葉をいただく事が一番嬉しく、また、充実した思いになります。ただ、そこに至るまでには弊社の各部門が常日頃からご利用されるお客様の立場に立って、常に業務を遂行しなければ成しえないと考えています。
そうすることにより良い商品の開発に繋がり、そしてお客様へ喜んでいただける商品をご提供することが、私たちサンメディカルの使命です。

会社概要

社名	株式会社サンメディカル	本社大きな地図で見る
代表者	代表取締役　三宅省吾
設立	１９７６年　１月１５日　（昭和５１年）
資本金	２０００万円
事業内容	理学療法機器製造販売・家庭用治療機器製造販売
本社所在地	〒530-0021 大阪府大阪市北区浮田１丁目５番１２号 Tel 06-6375-0581 Fax 06-6375-2587
フリ－ダイヤル	`0120-61-0581`　受付9:00～18:00（土日祝祭日除く）
メールアドレス	support＠sunmedical-net.co.jp
取引銀行	三井住友銀行　天六支店近畿大阪銀行　天神橋筋支店
加盟組織	一般財団法人日本ホームヘルス機器協会・賛助会員日本理学療法器材工業会大阪商工会議所・機器部会日本ハイパーサーミア学会一般社団法人日本統合医療学会
許可番号	医療機器製造業許可 27BZ005020 医療機器製造販売業許可 27B2X00044

会社沿革

1976年	1月	東洋ビジネス株式会社として大阪市南区西清水23番地にて創業
1977年	8月	遠赤外線応用照射装置サン・ビーマーST型・DH型を発売
1983年	7月	社名を株式会社サンライフへ変更本社を大阪市北区本庄西へ移転
1984年	11月	遠赤外線応用照射装置サン・ビーマーDSTほか３機種発売開始
1986年	1月	本社を大阪市北区中崎２丁目に移転東京営業所を開設
1986年	5月	サン・ビーマーが赤外線治療器第一号として厚生省より医療認可を受ける
1986年	10月	社名を株式会社サンメディカルへ変更
1993年	4月	サン・ビーマーSH型を発売
1996年	7月	資本金を２０００万円に増資
1997年	6月	本社を大阪市北区浮田１丁目に移転　工場併設
1997年	12月	サン・ヌーヴを発売
1998年	1月	現住所にて医療用具製造業として大阪府知事より認可
1999年	6月	サン・マット家庭用治療器BSベルト巻付タイプを発売
2001年	4月	創業者藤井良也　第２１回科学技術振興功労者表彰にあたり、文部科学大臣賞を受賞「業績　遠赤外線を応用した温熱治療装置の開発」
2001年	4月	創業者藤井良也　平成１３年度発明考案により大阪府知事賞を受賞「業績　遠赤外線照射装置の開発」
2002年	10月	大型全身温熱治療装置ハイパワービーム　DX２１０１型医療認可取得
2002年	10月	藤井勝美　代表取締役就任
2006年	4月	三宅省吾　代表取締役就任
2007年	10月	サン・マット家庭用温熱治療器FL・FLL発売

プライバシーポリシー（個人情報保護方針）

個人情報保護に関して	株式会社サンメディカル（以下「当社」とします）は、お客様個人に関する情報（以下「個人情報」とします）を大切に扱い、常に適切な管理を心がけることが重要な責務であると考えています。そのため当社では個人情報に関する法令に基づき、以下の通り適切な取り扱いに務めることをお約束いたします。
個人情報の収集・利用について	当社のご利用、各種資料ご請求の際お預かりした個人情報は、ご登録の内容確認や過去の履歴紹介など、お客様の利益に供するために必要な場合を除いて、お客様の同意なく利用することはありません。
第三者への情報開示・提供について	お預かりした個人情報は以下の場合を除き、第三者に開示提供することはありません。＜１＞ご本人様の同意がある場合＜２＞商品をお届けする際、配送などの目的で、当社と個人情報保持契約を締結している　　　　業務委託会社に対して、利用目的の達成に必要な範囲内で個人情報の取り扱いを　　　　委託する場合＜３＞法令などにより開示・提供を求められた場合＜４＞人の生命・身体または財産の保護のために必要な場合であり、ご本人様の同意を得　　　　ることが困難な場合
個人情報の開示・訂正・削除・利用停止について	お客様が個人情報の開示・訂正・削除・利用停止などを希望される場合は、ご本人様であることを確認の上、妥当な範囲内で速やかに対応いたします。
安全対策について	個人情報を安全、適切に管理し、不正なアクセス、紛失、漏洩、破壊、改ざんなどの予防ならびに是正のため、社内規定を整備し安全対策を徹底した上で厳重なセキュリティ対策を実施いたします。また、個人情報の取り扱いを委託する場合には、委託先の選定基準を厳しく定め、情報管理体制を確認の上、必要かつ適切な監督を行っていきます。

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